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ポイ活ユーザー利用率の高い「ネットリサーチ」謝礼ポイントの現状と誘導戦略

誰もがパソコンやスマートフォンといった電子デバイスでインターネットにアクセスする時代になり、アンケート調査を紙ではなくオンラインで実施するケースが増加しました。

ただし、自社のサイト上で回答してもらう場合、サンプル数が少なかったり、属性が偏ったりするリスクがあるので、専門のネットリサーチ業者に依頼するほうがよいでしょう。

本記事では、代表的なネットリサーチサイトを3つご紹介します。これらのサイトでは、リサーチ協力の謝礼としてポイントが付与される仕組みです。貯まったポイントは共通ポイントなどに交換することも可能なので、アクティブなポイ活ユーザーの利用率が高まっています。

「ポイ活」の一環としてアンケートに回答しているユーザーを自社に取り込みたいのであれば、共通ポイントを導入することも選択肢として検討する価値があるでしょう。


この記事のポイント

  • ポイント1 近年、オンラインでアンケート調査を実施する企業が増加している

  • ポイント2 謝礼にポイント進呈するケースが多く、ポイ活ユーザーの注目度も高い
  • ポイント3 ネットリサーチ回答者を顧客として取り込むためには共通ポイント導入も検討


目次[非表示]

  1. 1.オンライン上でのアンケート調査(ネットリサーチ)を実施する事例が増加
    1. 1.1.マクロミルのモニタサイト​​​​​​​
    2. 1.2.アイリサーチ
    3. 1.3.キューモニター
  2. 2.ネットリサーチで獲得したポイントは、ポイント交換サービスを介して、共通ポイントなどに交換できる
  3. 3.まとめ
  4. 4.おすすめの資料はこちら


オンライン上でのアンケート調査(ネットリサーチ)を実施する事例が増加

近年、誰もがパソコンやスマートフォンを保有し、インターネットに接続できる環境に身を置くようになりました。そのため、マーケティングや学術研究など、さまざまな目的で「ネットリサーチ」(オンライン上で実施するアンケート調査)を利用する企業が増えています。

紙によるアンケート調査と異なり、ネットリサーチなら郵送の手間がかかりません。ただし、オンライン調査であっても、「質問を読んで回答する時間・労力」はかかるため、インセンティブ・謝礼として各種ポイント電子ギフト券などを回答者に進呈するのが一般的です。

自社のサイト上でアンケート調査に回答してもらうことも可能ですが、充分なサンプル数を集められるとは限りません。また、回答者の属性に偏りが生じ、正しい分析を行えない可能性もあります。そのため、専門の調査会社に依頼し、数多くの会員を擁する「ネットリサーチサイト」を通じて調査を実施してもらうほうが良いでしょう。

以下、代表的なネットリサーチサイトを3つご紹介します。


マクロミルのモニタサイト​​​​​​​

ネットリサーチ会社の株式会社マクロミルが運営する「マクロミルのモニタサイト」は、アンケートに回答することでポイントを獲得できるサイトです。マクロミルでは、多くの民間企業から依頼を受けてマーケティングなどの目的で調査を実施しているほか、東京大学などの学術研究機関への各種調査結果の提供も行っています。

オンライン上でのアンケートだけではなく、「座談会」「会場調査」「商品モニター」など、調査の形式は多種多様です。獲得したポイントは「1ポイント=1円」の価値があり、換金、商品交換に加えてdポイントPayPayポイントといった共通ポイントGポイントAmazonギフト券などに直接交換できます。


アイリサーチ

アイリサーチ」は、株式会社ネオマーケティングが運営するアンケート調査サイトです。Web上でのアンケートに加えて、座談会や面談形式でのインタビュー、電話・郵送・会場調査、ホームユーステスト(自宅などで一定期間、商品を試用してもらって感想をヒアリングする調査)など、多種多様な調査が実施されています。

調査に協力すると、謝礼としてポイントを獲得することが可能です。貯まったポイントは「1ポイント=1円」として電子マネーのnanaco楽天EdyAmazonギフト券などに直接交換できるほか、ポイントとの交換にも対応しています。


キューモニター

キューモニター」は、株式会社インテージが運営するアンケート調査サイトです。インテージでは、民間企業から依頼を受けて実施する調査や、大学と共同で実施するアカデミックリサーチのほか、NTTドコモと共同で設立した「株式会社ドコモ・インサイトマーケティング」への調査データの提供も行っています。

ちなみに、オンラインでのアンケートだけではなく、ショッピング・ダイアリー(購入した商品の情報を日々入力する形式の調査)や、製品テスト、会場で実際に商品に触れたり映像を見たりして回答する形式のアンケート、面談形式でのグループインタビューも実施。これらの調査に協力すると、謝礼としてポイントを獲得することが可能です。

貯まったポイントは「1ポイント=1円」で共通ポイントのdポイントや、電子マネーのnanacoAmazonギフト券などに直接交換できるほか、ポイントへの交換にも対応しています。


ネットリサーチで獲得したポイントは、ポイント交換サービスを介して、共通ポイントなどに交換できる

最近、「ポイ活」(ポイント活動)の一環としてネットリサーチに回答し、ポイントを貯めるユーザーが増えています。ネットリサーチ事業者によっては、貯まったポイントを「共通ポイント」などに直接交換することも可能です。

また、ジー・プランが提供する「ポイント交換」のようなポイント交換サービスを経由して、ネットリサーチへの回答に対する謝礼として付与されたポイントを、共通ポイントなどに交換できる場合もあります。

そのため、現金払いやクレジットカード払いだけではなく「共通ポイントでの支払い」にも対応すれば、ポイ活に励む人の「アンケートに回答して貯めたポイントを共通ポイントに交換して商品を購入しよう」という気持ちを喚起することにつながり、自社の顧客として取り込みやすくなるでしょう。


まとめ

近年、さまざまな企業が、オンライン上でアンケート調査を実施する時代になりました。ただし、自社のサイト上で調査を実施した場合、充分なサンプル数を確保できるとは限りません。

「多数のユーザーに回答して欲しい」「多様な属性のユーザーの回答を得たい」とお考えであれば、ネットリサーチ会社に調査を依頼するほうが効率が良いでしょう。

ネットリサーチ会社のサイトでアンケートに回答すると、共通ポイントなどを貯めることが可能です。そのため、「ポイ活」に励む方を含め、多数のユーザーが会員として登録しています。

そのようなユーザーを自社の顧客として取り込むために各種共通ポイントに対応したいのであれば、ジー・プランの「Gポイント交換」も選択肢のひとつです。

また、「サンプル数は少なくても良いので、自社サイトで調査を実施し、謝礼としてポイントを付与したい」という場合もあるでしょう。ジー・プランでは、そのようなケースに役立つ「Gポイントギフト」というソリューション(100種類以上の銘柄に交換することが可能な電子ギフトを1円単位で発行できるサービス)も提供されています。

昨今、アンケートの謝礼としてポイントを贈ることは一般的な施策になっているので、マーケティングなどの目的でアンケート調査を実施するのであれば、Gポイントギフトを活用することも検討してはいかがでしょうか。



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佐藤拓真
佐藤拓真
2018年頃からライターとして活動。「企業がポイントサービスを活用する方法」「ポイントを活用したビジネスのトレンド」「ポイントを活用したマーケティング手法」「ポイント制度やシステムに関する基礎知識」などについて、フラットな視点からレポートしています。私は「ポイント活動(ポイ活)」が注目されるようになる前から、さまざまなポイント(電子マネー、マイルなどを含む)を貯めてきました。自分自身の経験も踏まえて記事を執筆していくので、企業でポイント制度の導入・運用に携わっている方の参考になれば幸いです。

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