
2024年春からTポイントとVポイントが統合!何が変わったのか解説
2024年4月22日、TポイントとVポイントの二つのポイントが統合されました。Tポイントは利用者の多いポイントサービスでしたので、統合後、何が変わったのか気になっている方も多いでしょう。
本記事では、TポイントとVポイントの統合によって、何が変わったのか解説していきます。
<この記事のポイント>
ポイント1 統合でユーザーが損をすることはない
- ポイント2 統合でこれまでより利用できる場が増える
- ポイント3 アプリやカードも今までのままでOK
目次[非表示]
Tポイントとは
統合前のTポイントは、楽天ポイントに次ぐシェアを誇る共通ポイントサービスでした。ジー・プランが統合前の2024年3月に実施した自主調査「ポイントサービスに関する市場調査・2024年版」では49.6%の人が貯めていると回答(※1)。もともとはTSUTAYAのポイントサービスでしたが、現在ではドラッグストアやコンビニエンスストア、飲食店などをはじめとして、全国約15万店と、非常に多くの店舗でTポイントを貯めたり利用したりでき、会員数は約1.3億人に達していました(※2)。
※1:参考記事 「最も貯めているポイント1位は楽天、PayPayが2位へ。 ポイントサービスが商品やサービスに好影響との結果【ポイントサービスに関する市場調査・2024年版_No.1】結果公開」
※2:2023年10月末現在、有効ID数
Tポイントの還元率は基本的には0.5%でしたが、提携先によって異なることも多く、1〜1.5%程度の還元を行っているところもあり、高還元率のポイントとしてもユーザーの評価を得ていました。
Vポイントとは
統合前のVポイントは、三井住友カードやSMBCグループ各社のサービス利用で貯められるポイントサービスです。いわゆる共通ポイントではありませんが、規模の大きなポイントサービスで利用者は約2,000万人です。
三井住友カードのポイント還元率は基本的には0.5%で、毎月の利用金額の合計をもとにして200円ごとに1ポイント付与されます。また、特定の店舗や決済方法などを利用した場合には、通常よりもポイント還元率が高くなることもあります。
貯めたVポイントはVisaの加盟店で1ポイント1円として利用可能です。
これまで貯めたポイントはどうなる?
2024年4月22日に両ポイントが統合されてからは、これまでユーザーが貯めたTポイントとVポイントは「新Vポイント」に移行されています。移行に伴い、ユーザーのほうで手続きなどは特に必要ありません。
その後は、1ポイント=1円分として使用可能です。統合によって使えなくなったり価値が目減りしたりすることはありません。
統合後は何が変わった?
次に、TポイントとVポイントが統合されて具体的に何が変わったのか見ていきましょう。
これまでよりポイントが貯まりやすくなる
統合後は、ポイントを使用できる場所が増えました。統合前のTポイントの提携先とVポイントが利用できるVisa加盟店の両方で使用できるようになったため、これまでよりも利用シーンが広がっています。
アプリやカードに関しても、これまでと大きな違いはありません。これまで使用していたTカードやアプリを使用できます。
ロゴとブランド名
引用:https://web.tsite.jp/vpoint/
統合に伴いロゴが新しくなり、ブランド名は「Vポイント」になりました。
Tポイントの青と黄色のカラーはそのままに、青の背景に黄色で大きくVの文字を描いたロゴデザインです。
TポイントとVポイントを両方使っていた場合にはどうすればいい?
統合前のTポイントとVポイントを両方利用していたユーザーも多いことと思います。その場合はどうしたらいいのか、説明していきます。
ID連携する
ID連携をすることで、統合前のTポイントとVポイントを1つのアカウントにまとめることができます。それまで持っていたTポイント、Vポイントも合算できます。ID連携の手続きは、VポイントPayアプリまたはVpass(※)アプリ、Vpassの公式サイトで行います。
※Vpassは三井住友カードの会員サービス。
別々に使用する
上記のID連携をせず、Vポイント統合後に特に何もしなければ、所有するVポイントアカウントが2つになっているはずです。2つのVポイントアカウントを別々に使用しても特に問題ありませんが、ポイントも別々に貯まってしまいます。
別々に貯まるということはそれぞれのVポイントは少なくなるので、Vポイントの交換先の景品が限られてしまいます。また、管理するのにも手間がかかるので、2つ持っていてもメリットはありません。事業用と私用で分けたい等、なにか別々に持っておきたい理由がない限り、連携して、1アカウントにまとめることをおすすめします。
統合の影響でポイント経済圏の変化はある?
各社による公表の会員数によると、統合前のTポイントは約1億2,800万人ものユーザー数を擁していました。Pontaポイントは1億1,000万人以上、楽天ポイントは1億人以上、dポイント約1億人となっており、もっともユーザー数の多いポイントサービスであったと言えるでしょう。それに加えて統合前のVポイントのユーザー数は約2,600万人であるため、統合により他ポイントサービスのユーザー数に大きく差をつけたことになります。
しかし、ジー・プランが2024年3月に実施した自主調査によると、貯めているポイントでは、楽天ポイントが68.3%で、Tポイント49.6%を大きく上回っていました(※1)。
現状ではポイント経済圏への影響は限定的と考えられますが、今後ユーザーのID連携が進んだり、Vポイントの新たなサービスが開始されるなどすれば、状況は大きく変わってくるでしょう。
※1:参考記事 「最も貯めているポイント1位は楽天、PayPayが2位へ。 ポイントサービスが商品やサービスに好影響との結果【ポイントサービスに関する市場調査・2024年版_No.1】結果公開」
まとめ
TポイントとVポイントの統合は、ユーザーが多いだけに混乱することがイメージされるかもしれませんが、これまでの利用者が損をしたり不便になったりすることはありません。Vポイント提携先(旧名称:Tポイント提携先)とVisa加盟店の両方で使用できるようになり、これまでよりも便利になりました。アプリやカードも従来のものをそのまま使用できるので、これまで以上にポイントが貯まりやすくなるでしょう。
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