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ポイントシステム導入後のマーケティング術を紹介!活用方法を徹底解説

これからのビジネスにおいて「ポイントシステムの導入」は、もはや必須とも言える状況です。とはいえ、それ自体がゴールになってはいけません。大切なのは、導入したポイントシステムをマーケティングに活かし、会社の売上を増やすことです。

本記事では、すでにポイントシステムを導入済の事業者に向けて、どのような施策に活用できるのかを詳しく解説します。「ポイントシステムを導入したものの、活用する方法がよく分からない」と悩んでいるポイント施策担当者は、ぜひ参考にしてください。


この記事のポイント

  • ポイント1 大切なのは、ポイントシステムを活用して会社の売上を増やすこと

  • ポイント2 マーケティングを実践する際に、ポイントシステムを上手に活用しよう
  • ポイント3 ポイントシステムは、従業員のエンゲージメントの向上にも役立つ


目次[非表示]

  1. 1.ポイントシステムを活用したマーケティング術
  2. 2.従業員のエンゲージメントの向上にも役立つ
  3. 3.まとめ


ポイントシステムを活用したマーケティング術

まず、新規顧客獲得にポイントシステムを活用することを検討しましょう。例えば、共通ポイントを導入すれば、そのポイントを貯めているユーザーを、自社の顧客として取り込むチャンスが生まれます。

また、会員数の拡大にも有益です。新規に会員登録を行ったユーザーや、家族・友人などを紹介したユーザーに対して、謝礼・インセンティブとしてポイントを贈れば、会員数を増やしやすくなるでしょう。

そして、自店舗での商品・サービスの購入金額に応じて一定のポイント還元を実施することは、顧客化促進に役立ちます。「たまたま利用しただけ」「入会特典目的で登録しただけ」という顧客を、定期的に自社の商品・サービスを購入してくれる「常連客」「優良顧客」「ロイヤル・カスタマー」に変えるのに有効です。

顧客情報の収集にも、ポイントシステムを活用できます。例えば、「登録情報(家族構成など)を最新の状態に更新する」「新しい項目(趣味、興味関心のある分野など)を追加する」といったアクションを行った顧客に対してポイントを付与する仕組みを整備すれば、情報を分析することにより、効果的な施策を打ち出しやすくなるでしょう。

そのほか、ポイントシステムには、購入するかどうかを迷っている顧客に対しての「販売促進効果」もあります。金銭的な価値としては僅少であっても、「お得感」を与えることで、悩んでいる顧客に対して「もう一押し」のアピールが可能になるでしょう。

なお、一定期間に獲得したポイント数に応じて「会員ランク」を設定するのも、購入意欲の喚起につながります。


従業員のエンゲージメントの向上にも役立つ

ここまでは顧客に対するマーケティングに活かす方法をご紹介しましたが、従業員に対する福利厚生サービスにポイントシステムを活用することも可能です。

例えば、アルバイト従業員が出勤した日数や労働時間に応じて、時給以外のプラスアルファとして「ポイント」を付与すれば、勤務に対するモチベーションが向上し、離職率の低下につながるでしょう。また、資格取得などの「インセンティブ」として付与することも有益です。

また、「職場の雰囲気を明るくした」「いつも気持ちの良い挨拶をしている」など、「給与アップには直結しなくても、何らかの報償を与えたい行為」も存在します。

そのような行動をした従業員に対し、「言葉」で褒め称えたり、「表彰状」を渡したりすれば、会社へのエンゲージメント(愛着心)が高まる効果を期待できます。それに加えて、「ポイント」も進呈すれば、「会社に貢献しよう」という気持ちが、さらに強く湧き起こってくるでしょう。     


まとめ

ポイントシステムは、「導入したら、それで終わり」というものではありません。導入はゴールではなく、スタートです。「どのように活用して、会社の売上増加につなげるのか」を社内で協議し、マーケティング施策を実行しましょう。加えて、従業員のエンゲージメントを向上させるために、福利厚生にもポイントシステムをご活用ください。

自社の独自ポイントを運用している場合は、共通ポイントとの交換を行える仕組みを整えることも重要です。そうすることで、共通ポイントを貯めているユーザーを、自社の顧客として取り込みやすくなるでしょう。

ただし、共通ポイントにも複数の種類があるため、自社にITに詳しい人材がいない場合、それぞれに対応するのが難しいかもしれません。その場合は、ジー・プランの法人向けソリューションの活用も選択肢の一つとして検討してはいかがでしょうか。

例えば、「ポイント・コンセント」なら、自社の独自ポイントを約150種類のポイント・マイルなどに直接交換することが可能です。交換先ごとのシステム開発や契約、運用の手間がかからないため、ポイント交換のコストを大幅に軽減できます。また、Gポイントギフトなら、ユーザーが100種類以上の銘柄から自由に選択できるので、各種キャンペーンの特典やアンケートの謝礼として進呈することで、新規入会者の増加やアンケートの回答率の向上を期待できるでしょう。


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佐藤拓真
佐藤拓真
2018年頃からライターとして活動。「企業がポイントサービスを活用する方法」「ポイントを活用したビジネスのトレンド」「ポイントを活用したマーケティング手法」「ポイント制度やシステムに関する基礎知識」などについて、フラットな視点からレポートしています。私は「ポイント活動(ポイ活)」が注目されるようになる前から、さまざまなポイント(電子マネー、マイルなどを含む)を貯めてきました。自分自身の経験も踏まえて記事を執筆していくので、企業でポイント制度の導入・運用に携わっている方の参考になれば幸いです。

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