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ポイントサービスの海外展開について徹底解説!具体例を3つご紹介

2020年にはじまった新型コロナウイルス感染症の流行により、海外旅行に出かける方が減少していたものの、最近は海外との往来が容易になったため、旅行客が増加する傾向にあります。

海外旅行が好きな方を自社の顧客として取り込みたいのであれば、海外展開しているポイントサービスを導入することも検討しましょう。本記事では、海外でも貯めることが可能なポイントサービスについて詳しく説明するので、ぜひ参考にしてください。


この記事のポイント

  • ポイント1 ポイントサービスによっては、海外の店舗でも貯めることが可能

  • ポイント2 Tポイント、dポイント、Pontaポイントは、海外に進出している
  • ポイント3 今後、海外展開するポイントサービスが増えていくかもしれない


目次[非表示]

  1. 1.ポイントサービスによっては、海外店舗でも貯まる場合がある
  2. 2.海外展開しているポイントサービスの具体例
    1. 2.1.Tポイント
    2. 2.2.dポイント
    3. 2.3.Pontaポイント
  3. 3.今後、ポイントサービスの海外進出は増える?
  4. 4.まとめ


ポイントサービスによっては、海外店舗でも貯まる場合がある

2022年12月現在、日本国内では、利用者が多いものから少ないものまで、多種多様なポイントサービスが展開されています。スーパーやコンビニエンスストア、ドラッグストアなどで日々の買い物をする際に、店舗の独自ポイントや共通ポイントを獲得している方も多いでしょう。

ところで、「ポイントサービスは国内の店舗でしか貯めることができない」と考えている人もいるかもしれませんが、実は海外の店舗で貯められるものも存在します。「海外で事業展開する予定がある」「海外旅行が好きな方を自社の顧客に取り込みたい」という場合は、海外展開しているポイントサービスの内容を把握しておくとよいかもしれません。

次節以降で、具体例をご紹介するので、ぜひ参考にしてください。


海外展開しているポイントサービスの具体例

以下は、海外展開しているポイントサービスの具体例です。

  • Tポイント
  • dポイント
  • Pontaポイント

それぞれについて詳しく説明します。


Tポイント

以下に示す国・地域の加盟店でTカードを提示してショッピングを行うと、100円相当または200円相当につき1ポイントTポイントを獲得できます。店舗によって還元率に差があることにご留意ください。

  • バリ島(インドネシア)
  • グアム(アメリカ)
  • ハワイ(アメリカ)
  • シンガポール
  • 韓国
  • 中国

貯まったTポイントを現地で使用することも可能です。「クーポンと交換できる」「100ポイントを1ドル分として購入代金に充当できる」など、利用方法は店舗によって異なります。


dポイント

以下の国・地域の加盟店でアプリやdポイントカードを提示してショッピングを行うと、dポイントが貯まります。

  • ハワイ
  • グアム
  • 韓国
  • 台湾

基本的に還元率は、「1ドルにつき1ポイント」のように、「現地通貨での購入金額(消費税込み)の1%」です。貯まったdポイントは、現地の店舗で「1ポイント=1セント」(ハワイ・グアムの場合)としてショッピングで利用できます。なお、店舗によっては、ポイントの価値の換算方法が異なる場合もあるのでご注意ください。


Pontaポイント

韓国の対象店舗でPontaアプリを提示してショッピングを行うと、Pontaポイントを獲得することが可能です。これは、Pontaポイントが、韓国のSK planet社と提携することによって実現されています。還元率は、店舗によって異なることにご留意ください。

SK planet社は、韓国最大の共通ポイント「OKキャッシュバック(OK Cashbag)」を展開している企業です。韓国国内に数多くの加盟店があるので、韓国に旅行する機会がある方は、Pontaポイントを貯めてみてはいかがでしょうか。


今後、ポイントサービスの海外進出は増える?

2022年12月時点では、依然として日本国内において新型コロナウイルス感染症の流行が続いています。ただし、欧米を中心として次々に規制が解除されていることも事実です。カタールで開催された「2022 FIFAワールドカップ」においては、多くの観客がマスクを装着せずに楽しんでいる様子が報道されました。

その是非はともかく、2020年・2021年の時期に比べると出入国手続き(検疫)が簡略化され、海外との往来が容易になっていることは否定できないでしょう。

2019年以前の水準に戻るかどうかは不透明ですが、今後、日本から海外に旅行に出かける方が多くなっていくことが予想されます。海外に行く日本人が多くなれば、それに伴って海外展開するポイントサービスが増加していくかもしれません。


まとめ

「海外旅行が好きな顧客に自社製品・サービスを購入してもらいたい」あるいは「これから海外に店舗を出そう」とお考えであれば、「Tポイント」「dポイント」「Pontaポイント」といった海外展開している共通ポイントの動きを注視しておきたいところです。

また、自社ポイントの汎用性を高めるためには、ジー・プランの各種サービスを活用することも選択肢のひとつです。例えば、「Gポイント」を導入すれば、自社ポイントを100種類以上の各種ポイント・電子マネー・マイルなどと交換することが可能になります。

また、約150社のポイントと提携している「ポイント・コンセント」は、自社ポイントを複数の共通ポイントや大手ポイントへ直接交換できるので、「さまざまな種類のポイントを貯めている消費者を、自社の顧客に取り込みたい」という企業に適したソリューションです。



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佐藤拓真
佐藤拓真
2018年頃からライターとして活動。「企業がポイントサービスを活用する方法」「ポイントを活用したビジネスのトレンド」「ポイントを活用したマーケティング手法」「ポイント制度やシステムに関する基礎知識」などについて、フラットな視点からレポートしています。私は「ポイント活動(ポイ活)」が注目されるようになる前から、さまざまなポイント(電子マネー、マイルなどを含む)を貯めてきました。自分自身の経験も踏まえて記事を執筆していくので、企業でポイント制度の導入・運用に携わっている方の参考になれば幸いです。

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