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大手スーパーのポイントサービスを徹底比較!還元率や提携先などをご紹介

日々、食料品や日用品などの買い物で利用するスーパーマーケット。各社とも、売上規模を拡大するべく、さまざまな施策を実施しています。そのひとつが「ポイントサービス」です。

本記事では、スーパーマーケット業界の勢力図を眺めたうえで、全国展開している大手3社のポイントサービスについて詳しく解説します。現状や今後の展望についても分析するので、企業でポイント施策を担当している方は、ぜひ参考にしてください。


この記事のポイント

  • ポイント1 大手スーパー各社は、さまざまなポイントサービスを実施している

  • ポイント2 イオンリテールやイトーヨーカ堂では独自ポイントを付与している
  • ポイント3 西友では「共通ポイント」を導入していることが注目に値する


目次[非表示]

  1. 1.2022年3月末時点におけるスーパーの売上規模
  2. 2.大手スーパー3社のポイントサービスを徹底比較
    1. 2.1.イオンリテールのポイントサービス
    2. 2.2.イトーヨーカ堂のポイントサービス
    3. 2.3.西友のポイントサービス
  3. 3.スーパー各社のポイント施策の現状と今後の展望
  4. 4.まとめ


ポイントサービスに関する市場調査


2022年3月末時点におけるスーパーの売上規模

日経ビジネスの調査によると、売上規模が1位から5位までのスーパーマーケット運営会社は、下表のようになります(2022年3月末時点における情報)。


運営会社の名称

売上規模(順位)

展開しているスーパーの名称
イオンリテール株式会社
1兆9672億円      
(1位)                  
「イオン」「マックスバリュ」「まいばすけっと」など
株式会社イトーヨーカ堂
1兆809億円
(2位) 
「イトーヨーカドー」
株式会社ライフコーポレーション
7591億円
(3位)
「ライフ」
株式会社西友

7373億円
(4位)

「西友」「リヴィン」「サニー」

ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス株式会社(U.S.M.H)
7338億円
(5位)
「マルエツ」「カスミ」「マックスバリュ関東」


ライフコーポレーションは首都圏と関西圏のみ、U.S.M.Hは関東地方のみに出店しているため、それ以外の地域に居住している方は、これらの店舗に馴染みが薄いかもしれません。

他方、イオンリテール、イトーヨーカ堂、西友の3社は日本全国に出店しているので、多くの方が名称を見聞きしたり、実際にショッピングを行ったりした経験をお持ちでしょう。

各社とも新規顧客を獲得するために多種多様な施策を実施していますが、そのひとつに「ポイントサービス」があります。次節以降で、全国展開しているスーパー運営会社3社のポイント施策をピックアップしてご紹介するので、自社でポイントサービスを実施する際の参考にしてください。


ポイントサービスに関する市場調査


大手スーパー3社のポイントサービスを徹底比較

ここからは、スーパーを全国展開している「イオンリテール」「イトーヨーカ堂」「西友」の3社のポイント施策について詳しく説明します。


イオンリテールのポイントサービス

イオンリテールでは、各店舗でショッピングをした際に、下表に示すポイントを付与する施策を実施しています。


WAON POINT                                          
  • イオンカードで支払った場合に、200円(税込)につき1ポイント付与 ※イオングループの店舗では、200円(税込)につき2ポイント付与
  • WAON POINT加盟店において、WAON POINTカードやイオンカードを提示したうえで現金で支払った場合に、200円(税込)につき1ポイント付与
  • イオングループの店舗で電子マネー「WAON」で支払った場合に、200円(税込)につき1ポイント付与 ※電子マネーWAON会員に登録済みなら、200円(税込)につき2ポイント付与
  • 貯まったWAON POINTは、WAON POINT加盟店で「1WAON POINT=1円」で利用することが可能
  • WAON POINTの有効期限は最大2年間
電子マネーWAONポイント
  • WAON POINT加盟店以外で、電子マネー「WAON」で支払いを行った場合に、200円(税込)につき1ポイント付与
  • 「電子マネーWAONポイント」のままでは利用できないため、電子マネーの「WAON」に交換する必要がある(交換レートは「1電子マネーWAONポイント=1WAON」)
  • 電子マネーWAONは、全国約108万3千か所(2022年10月現在)で「1WAON=1円」で利用することが可能
  • 電子マネーWAONポイントの有効期限は最大2年間、電子マネー「WAON」の有効期限はなし


なお、イオンカードを利用してためたWAON POINTは、加盟店で利用する以外に、他社のポイントやマイル、商品券などに交換することも可能です。具体例を以下に示します。

  • 1WAON POINT→1dポイント
  • 1,000WAON POINT→JALマイレージバンクのマイル500マイル
  • 1,000WAON POINT→1,000円分のJCBギフトカード(1,000円単位で交換でき、交換ごとに手数料として250WAON POINTが必要)

また、電子マネーWAONポイントは、他社ポイントからも交換できます。以下は、その具体例です。

  • 100Gポイント→100電子マネーWAONポイント
  • 200Oki Dokiポイント→800電子マネーWAONポイント
  • 1,000オリコポイント→1,000電子マネーWAONポイント

イオンリテールでは「WAON POINT」および「電子マネーWAONポイント」の2種類のポイントが運用されているので、混同しないように注意しましょう。


イトーヨーカ堂のポイントサービス

イトーヨーカ堂では、下表に示すポイントやマイルを付与する施策を実施しています。


セブンマイル

  • 支払いの際「イトーヨーカドーアプリ」のバーコード提示で、200円(税抜)につき1セブンマイル付与
  • 貯まったセブンマイルは、各種商品やクーポン、nanacoポイントに交換可能(交換レートは「1セブンマイル=1nanacoポイント」で、10マイルから交換可能)
  • 有効期限は最大2年間
nanacoポイント           
  • 電子マネー「nanaco」で支払うと200円(税抜)につき1nanacoポイント、クレジットカードの「セブンカード・プラス」で支払いを行うと200円(税抜)につき2nanacoポイント付与
  • nanacoポイントは「1nanacoポイント=1nanaco」で電子マネーの「nanaco」に交換可能
  • nanacoは「1nanaco=1円」で、さまざまな加盟店(イトーヨーカドー、セブンイレブンなど、2022年9月末時点では約1,017,000店)で利用できる
  • nanacoポイントの有効期限は最大2年間、電子マネー「nanaco」の有効期限はなし


なお、セブンマイルやnanacoポイントは、以下のレートで、他社のポイント・マイルなどに交換することも可能です。

  • 100セブンマイル→100PayPayポイント
  • 500nanacoポイント→ANAのマイル250マイル
  • 500nanacoポイント→ANA SKYコイン500コイン

また、以下の通り、他社ポイント・マイルからnanacoポイントへの交換も行えます。

  • 100Gポイント→100nanacoポイント
  • 200Oki Dokiポイント→1,000nanacoポイント
  • ANAのマイル10,000マイル→10,000nanacoポイント

ちなみに、イトーヨーカドーアプリに登録したnanacoカードで支払いを行えば、nanacoポイントとセブンマイルの両方を獲得できるため、アプリのバーコードを提示する必要はありません。


西友のポイントサービス

西友では、2018年10月から楽天と提携して「楽天西友ネットスーパー」を運営してきました。その後、さらに楽天との関係を深め、2022年4月にセゾンカードとの提携が終了したことを機に、楽天経済圏の一員として楽天ポイントを軸とした施策をスタートしています。

以下は、さまざまな条件で「西友」「リヴィン」「サニー」でショッピングを行った際の楽天ポイントの付与数です。有効期限は、最後に獲得した月を含めた1年間となります。


レジで「楽天西友アプリ」のバーコード、または、「楽天ポイントカード」を提示した場合
200円(税抜)につき1ポイント付与
楽天Edyで支払いを行った場合
200円(税込)につき1ポイント付与
楽天カードで支払いを行った場合
楽天ポイントカード提示分として200円(税抜)につき1ポイント、クレジットカード利用分として100円(税込)につき1ポイント付与


上表のうち、「楽天西友アプリ」のバーコード、または、「楽天ポイントカード」を提示することによるポイント獲得」と「楽天Edyで支払うことによるポイント獲得」などは組み合わせることが可能です。つまり、「楽天ポイントカードを提示したうえで楽天Edyで支払をすれば、スムーズにポイントの2重取りを実現できるというわけです。

ちなみに、楽天カードを利用すれば1枚で「楽天ポイントカード」としての付与分と、「クレジットカード」としての付与分を獲得できますし、「楽天カードで楽天Edyの残高のチャージを行ったうえで、楽天Edyで支払う」「楽天ポイントカードを提示し、楽天ペイで支払う」などの場合もポイントがそれぞれ付与されます。このように、多種多様な方法でポイントの多重取りが可能となっている点が大きな特徴と言えるでしょう。

なお、楽天ポイントは、以下のレートで他社のマイルに交換することが可能です。

  • 2楽天ポイント→JALのマイル1マイル
  • 2楽天ポイント→ANAのマイル1マイル

また、他社のポイント・マイルから、以下に示すレートで、楽天ポイントや楽天Edyへの交換も行えます。

  • 100Gポイント→楽天Edy100円分
  • 1Oki Dokiポイント→3楽天ポイント
  • JALのマイル10,000マイル→8,000楽天ポイント
  • ANAのマイル10,000マイル→8,000楽天ポイント
    ​​​​​​​

楽天経済圏の一員となった西友は、今後、楽天グループの各種サービス(楽天市場など)の利用者を新規顧客として獲得しやすくなるでしょう。

次の節で、各社のポイント施策の現状および今後の展望について分析します。


ポイントサービスに関する市場調査


スーパー各社のポイント施策の現状と今後の展望

全国展開している大手スーパー3社のポイント施策をご紹介してきました。特に、共通ポイントである楽天ポイントを導入した西友の今後の動向に注目です。

現状ではイオンリテールやイトーヨーカ堂の売上規模に及びませんが、他店舗やサービスで獲得した楽天ポイントを使って買い物ができるという点は、西友にとっての強みとなり、業界の勢力図を変化させることになるかもしれません。

イオンリテールやイトーヨーカ堂は共通ポイントを導入しておらず、WAON POINTやnanacoポイントを利用できる店舗は、共通ポイントである楽天ポイントに比べると少ないので、これからの加盟店数の伸びに期待したいところです。


まとめ

スーパー各社では、さまざまなポイントサービスを実施しています。スーパーは多数の人が日常的に利用する施設なので、普段「ポイント活動」に励んでいない消費者であっても、貯まるポイントの種類や交換先に目が向きやすくなります。その結果として、スーパー以外の店舗で実施されているポイント制度の内容にも関心を持つことが多くなるでしょう。

自社の店舗において、各スーパーで導入されているポイントに対応すれば、そうした消費者を新規顧客として獲得できるかもしれません。

なお、「多種多様なポイントサービスに逐一対応するのは難しい」と感じる場合は、ジー・プランの各種ソリューションを活用することも選択肢の一つとして検討してはいかがでしょうか。

例えば、「Gポイント」を導入すれば、自社ポイントを100種類以上の各種ポイント・電子マネー・マイルなどと交換することが可能です。、約150社のポイントと提携したジー・プランの「ポイント・コンセント」なら、自社ポイントを複数の共通ポイントや大手ポイントへ直接交換することが可能になります。



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佐藤拓真
佐藤拓真
2018年頃からライターとして活動。「企業がポイントサービスを活用する方法」「ポイントを活用したビジネスのトレンド」「ポイントを活用したマーケティング手法」「ポイント制度やシステムに関する基礎知識」などについて、フラットな視点からレポートしています。私は「ポイント活動(ポイ活)」が注目されるようになる前から、さまざまなポイント(電子マネー、マイルなどを含む)を貯めてきました。自分自身の経験も踏まえて記事を執筆していくので、企業でポイント制度の導入・運用に携わっている方の参考になれば幸いです。

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