家庭用ゲーム機メーカーのポイントサービスをご紹介！大手3社の施策を比較

近年、スマートフォン用ゲームやパソコン用ゲームのプレイヤーが増加していますが、家庭用ゲーム機向けのゲームも依然として根強い人気があります。

ところで、大手家庭用ゲーム機メーカーの「任天堂」「ソニー」「マイクロソフト」では、それぞれ特色あるポイントサービスを実施し、既存顧客の囲い込みや新規顧客の獲得に役立てていることをご存知でしょうか。

本記事では、大手家庭用ゲーム機メーカー3社のポイントサービスを徹底比較します。各社のポイント施策の違いを把握したうえで、自社のポイント施策を立案する際の参考にしてみてください。

＜この記事のポイント＞

• ポイント1    大手家庭用ゲーム機メーカー3社は、ポイントサービスを実施している

• ポイント2　ポイントサービスは、既存顧客の囲い込みや新規顧客の獲得に役立つ
• ポイント3　各社のポイント施策の違いを把握し、自社の施策の立案に活かそう！

近年、PC・スマホ向けのゲームが増加している

21世紀初頭までは、家庭用ゲームハード（任天堂の「ファミリーコンピューター」や「スーパーファミコン」、ソニーの「プレイステーション」など）に対応したゲームをプレイするのが一般的でした。

しかし、2000年代に一般家庭にパソコンやインターネット回線が普及した結果、状況が変化します。次第に、家庭用ゲーム機向けのゲームだけではなく、「パソコン向けゲーム」も楽しむ人々が増加し、スマートフォンやタブレット端末が普及すると「Google PlayやApp Storeからゲームアプリをダウンロードする」というスタイルも広まりました。

最近では、「ゲームの販売・購入用プラットフォームSteamからダウンロードしてパソコンにインストールする」という方も増加しています。

依然として、家庭用ゲーム機には根強いファンがいる

上述したように、近年、家庭用ゲームハード以外の手段（パソコンやスマートフォンなど）でゲームをプレイする人口が拡大していますが、家庭用ゲーム機の需要がなくなったわけではありません。依然として、「任天堂」「ソニー」「マイクロソフト」といった企業が開発・販売している家庭用ゲームハード（および、それに対応したゲームソフト）には根強いファンが存在します。

例えば、任天堂の「Nintendo Switch」の累計販売台数は1億3,936万台、ソニーの「PlayStation 5」の累計販売台数は5,470万台、マイクロソフトの「Xbox Series X」および「Xbox Series S」の累計販売台数は2,100万台をそれぞれ超えています。

しかし、パソコン用ゲームソフトの売買プラットフォームSteamの利用者数や、スマートフォン用ゲーム人口が拡大していることは事実です。「家庭用ゲーム機を購入する必要はない」と考える消費者も増えつつあるため、何も対策をしなければ、「ゲーム専用ハード」の販売台数（および、それに対応したソフト）が減少してしまうかもしれません。

そんな状況の中、任天堂、ソニー、マイクロソフトの3社は「既存顧客の流出阻止」や「新規顧客の獲得」のために、「魅力的なゲームソフトを制作する」「テレビCMを流す」「ポイントサービスを実施する」など、さまざまな施策を講じています。

大手家庭用ゲーム機メーカー3社のポイントサービスをご紹介

ここからは、大手家庭用ゲーム機メーカー3社（任天堂、ソニー、マイクロソフト）のポイントサービスをご紹介します。他業界・他業種でも参考になる施策が講じられているので、ポイント施策担当者は参考にしてみてください。

任天堂

任天堂では、「マイニンテンドーポイントプログラム」という名称のポイントサービスが実施されています。以下に示すように、2種類の独自ポイントを進呈するものです。

• プラチナポイント：「ニンテンドーアカウントとニンテンドーネットワークIDを連携する」「週1回、マイニンテンドーストアにログインする」など、さまざまなミッションを達成することで獲得できる
• ゴールドポイント：ゲームソフトを購入することで獲得できる

ちなみに、プラチナポイントは、パソコンのデスクトップ画面やスマートフォンのホーム画面の「壁紙」や、各種ゲーム内アイテムなどと交換できます。他方、ゴールドポイントは、「任天堂公式ホームページ」や「ニンテンドーeショップ」においてゲームソフトをダウンロード購入する際に利用することが可能です（1ポイント＝1円相当の価値）。

このように、任天堂では、「自社のサービス内でのみ利用できる独自ポイント」を展開することで、顧客の囲い込みを進めているといえます。

ソニー

ソニーでは、「PlayStation Stars」という名称のポイントサービスが実施されています。PlayStation Starsには、PlayStation Networkのアカウントを持つ18歳以上の方であれば、誰でも参加できます。

参加者は、「ゲーム内におけるアクティビティ」「オンライントーナメントへの参加」など、各種キャンペーンをクリアすると、「PlayStation Starsポイント」を獲得できます。獲得したポイントは、「デジタルアイテム」や「PlayStation Networkのウォレット残高」と交換できますが、他社ポイントとの交換には対応していません。

会員ランク制度が存在し、最初はレベル1のステータス（ランク）からスタートし、所定の条件（「ゲームを購入する」など）を満たすことにより、最終的にレベル5まで上昇する仕組みが構築されています。そして、レベルに応じて、さまざまな特典（「デジタルアイテムの進呈」「カスタマーサポートにおける優先的な対応」など）を受けることが可能です。

このように、ソニーでは「自社のサービス内でのみ利用できる独自ポイント」によって顧客の囲い込みを図っているほか、「会員ランク制度によって熱心なファンを育成しよう」という意図も見て取れます。

マイクロソフト

マイクロソフトでは、家庭用ゲーム機「Xbox」上でのアクション（ゲームのプレイなど）に加えて、パソコン・スマートフォン上のアクション（検索エンジン「Bing」による検索作業など）でもポイントを獲得できる「Microsoft Rewards」というポイントサービスを実施しています。

獲得したポイントは、「Xboxデジタルギフトカード」や「Microsoftギフトカード」といったマイクロソフトのサービス内で利用できる金券類のほか、「Amazonギフトカード」などとの交換も可能です。

任天堂やソニーと異なり、他社のサービスで利用できる金券類とも交換できる点が、マイクロソフトのポイント施策の特徴といえるでしょう。

家庭用ゲーム機メーカーのポイント施策は、他業界でも参考になる

ここまでご紹介してきたように、任天堂とソニーは「自社のサービスへの顧客の囲い込み」を重視したポイント施策を展開しています。ソニーに関しては「会員ランク制度」も用意して、熱心なファンの育成に取り組んでいます。

他方、マイクロソフトのポイントサービスでは、自社のサービス外である「Amazonギフトカード」などとのポイント交換も可能です。これは、ゲーム機（Xbox）以外のビジネス（Windowsやクラウドサービスなど）も手がけていることが要因となっているのかもしれません。

世界中で利用されているWindowsやWord、Excelなどを開発・販売しているマイクロソフトとしては、自社のサービス内の消費者（Xboxユーザーなど）にターゲットを絞り込むよりも、幅広い消費者を見据えた施策を打ち出すほうが、会社全体の売上増につながると判断しているのでしょう。

ゲーム業界以外でも、自社の置かれている状況やビジネス戦略に適したポイント施策を講じることが大切です。「顧客の囲い込みを重視し、自社・自店舗でしか利用できない独自ポイントを展開し、交換先も自社の商品に限定する」という選択肢と、「幅広い消費者を取り込むために共通ポイントに対応する（独自ポイントと共通ポイントなどとの交換を可能にする）」という選択肢のいずれが有利なのかを慎重に検討しましょう。

まとめ

パソコン用ゲームソフトの売買プラットフォーム「Steam」や、スマートフォン用ゲームアプリが台頭する昨今、家庭用ゲーム機メーカー大手3社（任天堂、ソニー、マイクロソフト）は、顧客の囲い込みや新規顧客の獲得のために、ポイントサービスなど、さまざまな施策を実施しています。

本記事でご紹介したように、3社とも自社の「独自ポイント」を付与する仕組みを採用しており、共通ポイントには対応していません。「顧客を自社のサービス内に囲い込もう」という戦略が垣間見れます。会員ランク制度などを導入することで、自社のサービス内での利用を増やし、優良顧客にインセンティブを与えることで顧客満足度の向上にもつながっています。

ただし、マイクロソフトに関しては、ポイントを「Amazonギフトカード」などに交換することも可能です。ゲーム機以外のビジネスも手がけているマイクロソフトは、自社サービスの外部とも関係を維持するほうが、会社全体の売上増を実現できると考えているのかもしれません。

ゲーム機メーカーのポイント施策は、他業界でも参考になります。「独自ポイント」だけにこだわるのではなく、「共通ポイントの付与」や「独自ポイントと共通ポイントの交換」に対応することも選択肢のひとつです。自社の置かれている状況やビジネス戦略を踏まえて慎重にポイント施策を立案したうえで、施策の実現に役立つソリューションを活用してみてはいかがでしょうか。

例えば、ジー・プランの法人向けソリューションである「ポイント・コンセント」や「PCT LITE」なら、共通ポイントを直接発行することや、ユーザーが独自ポイントを共通ポイントなどに交換することが可能になります。顧客満足度の向上、ひいては売上増への道筋としてポイント交換システムの導入を検討されるなら、ぜひジー・プランにご相談ください。

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