ポイントサービス、紙とデジタルならどちらを採用するべき?違いやメリットをチェック
デジタル化に伴い、従来の紙のポイントサービスに加えてデジタルのポイントサービスが急増しています。紙とデジタルのポイントサービスは、どのような違いがあるのでしょうか。ここでは、紙とデジタルのポイントサービスの違い、それぞれのメリットや注意点について解説します。
<この記事のポイント>
ポイント1 デジタルのポイントサービスはデータベースに記録することができる
- ポイント2 紙のポイントサービスは導入やオペレーションが容易であり、個人情報を取得する必要がないというメリットがある
- ポイント3 デジタルのポイントサービスは管理が容易、顧客情報の取得や分析が可能というメリットがある
目次[非表示]
紙とデジタルのポイントサービスの違いは?
デジタルのポイントサービスは、スマートフォンのアプリを提示したり、Webサイトからサービスを利用したりすることでポイントが加算されるサービスです。プラスチックカードまたはスマホアプリ、あるいはプラスチックカードとスマホアプリの両方でポイントをためることができます。
一方、紙のポイントサービスは、紙の台紙を顧客に配布し、スタンプなどを押してポイントを加算するサービス。紙とデジタルのポイントサービスは、やや区別が難しい面もあります。例えば、デジタルのポイントサービスでも、プラスチックカードを発行していることがあり、紙のスタンプカードとどこで区分するかわかりづらい、ということもあるためです。
デジタルのポイントサービスは、会員登録情報をデータベースに記録しますが、紙のポイントサービスは基本的には顧客情報はデータベースに記録しないため、本記事で両者の区分は「データベースを持つかどうか」で分けることができるという前提で考えていきます。
紙のポイントサービスのメリットと注意点
紙のポイントサービスとは、紙の台紙で配布されるポイントサービスのことです。例えば、紙のスタンプカードを顧客に配布し、購入金額に応じてスタンプを押すといった使い方をします。紙のポイントサービスには、導入やオペレーションが比較的容易であり、個人情報を取得する必要がないため個人情報の管理が不要、というメリットがあります。
ただし、たまったポイントの利用時に紙のポイントカードに顧客情報を記入し、個人情報を収集することもあるため、一概に個人情報の管理が不要というわけではありません。以下で、紙のポイントサービスのメリットと注意点について確認していきます。
メリット1:導入やオペレーションが比較的容易
紙のポイントサービスは、ポイントカードを会計時にレシートと一緒に渡したり、店頭で配布したりするだけで、簡単にスタートすることができます。また、スマートフォンの操作に慣れていない場合でも利用しやすい、というメリットがあります。
また、紙のポイントサービスは、店員のオペレーションも難しくありません。会計時にスタンプカードを押すなどしてポイントを加算するだけなので、店員の負担を軽減することができます。
メリット2:個人情報を取得する必要がなく個人情報の管理が不要
紙のポイントサービスは、顧客に紙のポイントカードを配布し、顧客自身がカードを管理するのみなので、店舗が顧客情報を取得する必要がありません。そのため、個人情報の管理やセキュリティ対策にかかるコストを抑えることができます。
ただし、ポイント利用時に紙のポイントカード台紙に顧客情報を記入してもらい、店舗で情報を収集するケースもあります。個人情報を収集する場合は、個人情報の管理を安全に行う必要がありますし、取得した顧客情報をダイレクトメールやメールマガジンの送信等に活用することができます。
注意点:紛失の懸念や他の販促に応用しにくい
一方で、紙のポイントサービスは紛失や持参し忘れのリスクが高いというデメリットがあります。また、顧客自身が紙のポイントカードを保持するだけですので、他の販促活動へ応用しにくいという面もあります。例えば、セール情報やポイント加算キャンペーンなどの通知を、スマホアプリを介して送信する、ということができません。ですので、ポイントサービスの利用促進として、ポイントアップキャンペーンや割引などの施策を実施する必要があります。
デジタルのポイントサービスのメリットと注意点
デジタルのポイントサービスには、顧客も店舗も管理が容易になる、顧客情報の取得や分析が可能などのメリットがあります。以下でデジタルのポイントサービスのメリットと注意点を確認していきます。
メリット1:顧客も店舗も管理が容易になる
デジタルのポイントサービスは、スマホアプリで管理するものが多く、ポイントカードの紛失や盗難、持参し忘れが少なくなるため、顧客の利便性を向上させることができます。
また、顧客は手元でポイントの付与や残高をすぐに確認でき、店舗は紙のポイントカードの在庫確認や、不足分の発注といった管理が不要になるため、顧客と店舗の双方にとって、管理が容易になるというメリットがあります。
メリット2:顧客情報の取得や分析が可能
デジタルのポイントサービスでは、利用者は氏名やメールアドレスなどの必要情報をウェブやアプリ上で入力することで、ポイントサービスへの会員登録が可能となっています。プラスチックカードやアプリの会員証を提示して、ポイントをためたり、使ったりすることができます。
デジタルのポイントサービスでは、データベースに顧客情報が集約されるため、顧客の属性や行動履歴などの情報を取得することができます。これらの情報を分析・活用することで、顧客に合わせたマーケティング施策を実施することができます。
注意点:ネットやスマホの操作に不慣れな場合は導入しにくい
一方で、デジタルのポイントサービスは、スマートフォンで登録・利用することが多いため、スマートフォンの操作に慣れていない人には使いにくいというデメリットがあります。昨今では極端な例ですが、スマートフォンを持っていない人はそもそも使うことができません。
また、スマートフォンの電源が切れていると利用できないという点も注意が必要です。ただし、これらの問題のほとんどは、プラスチックカードと併用することで、緩和することができます。
まとめ
ポイントサービスを選定する際には、自社にとって必要な機能を備えているものや、業種・業態に合っているかを確認することがポイントとなります。また、今後のマーケティング施策を展開することを想定するのであれば、デジタルのポイントサービスが優位であるといえるでしょう。
さらに、自社の独自ポイントを他社ポイントに交換できるシステムを導入すれば、顧客の利便性のみならず、顧客満足度の向上も期待できます。ジー・プランでは「ポイント・コンセント」や「PCT LITE」などのサービスを提供しています。ポイントサービスの導入と併せて、今後のマーケティング施策のひとつとして検討してみてはいかがでしょうか。
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